www.kts.co.jp
ホーム　＞　製品情報　＞　下水道耐震計算（組立マンホール基盤層版）
製品情報サポートダウンロード購入情報広場会社概要
ラインナップ
カテゴリで探す
シリーズで探す
受託業務で探す
土木設計計算「SUCCES」シリーズ
下水道耐震計算の定番

下水道耐震計算（組立マンホール基盤層版）

価格（1ライセンス）：　\294,000-
SI単位S-Viewねっとさーば下水統合

（社）日本下水道協会「下水道施設耐震計算例―管路施設編―」（2001年4月）に基づき、組立式マンホール本体の耐震照査を行います。レベル1地震動とレベル2地震動の計算結果を一覧表で出力可能です。また、本システムは組立式マンホール団体協議会の監修を受けています。

購入後のお問い合わせ先（サポート）
KTSインフォメーションセンター
FAX：03-5961-7718　メール：ktsinfo@kts.co.jp
アップデートファイルのダウンロード

Ver.3 バージョンアップ内容

  • 応答変位の任意入力が可能になりました。
  • 液状化による浮き上がりの検討が可能になりました。

Ver.2 バージョンアップ内容

※「下水道施設の耐震対策指針と解説」（2006年）に対応するためには、Ver.2.10以上にアップデートする必要があります。

バージョンアップ価格
  • Ver.2.xｘ→Ver.3： \31,500-
  • Ver.1.xｘ→Ver.3： \147,000-
バージョンアップについてのお問い合わせ先
川田テクノシステムの各営業所までお問い合わせください。
川田テクノシステム営業所一覧　メール（webmaster@kts.co.jp）　購入依頼フォーム

製品特徴

★印のついた画面例をクリックすると、別ウィンドウで拡大表示します。

特徴

継手のバネ特性を表現するバネ定数モデルとしてトリリニアモデルを採用しました。
画面例
★画面例
継手種類として弾性接着、プレート接合、ボルト接合に対応しました。
継手性能データを入力することにより各継手のバネ定数を自動的に算出し、解析プログラムを実行します。
部材寸法、荷重、地盤データ等の簡単な入力で鉛直方向、垂直方向の解析と断面照査を行います。
断面形状は、人孔部材（ブロック）毎に「号数」、「ブロック高さ」の設定を行います。
画面例
★画面例
躯体登録マスターデータには配筋データも登録してあるので、面倒な配筋設定をする必要がありません。
組立マンホールを矩形の現場打ちマンホールの立ち上がり部として検討する場合、最下部材に矩形の部材を設定できます。
レベル1地震動およびレベル2地震動を一括して計算できます。
画面例
★画面例
最下部材を矩形断面と設定した場合、地震時荷重が正面から作用する場合と、側面から作用する場合の計算を一括して行うことが可能です。ただし、断面照査は円形断面のみ行います。
分布バネで支承された梁モデルにより鉛直方向の解析を行うことが可能です。
結果一覧表を作成します。
出力例（画面）
★【結果一覧表】
無筋コンクリート断面としての照査が可能です。
地震動レベル1のせん断照査において、斜引張鉄筋量計算に対応します。
せん断応力度がコンクリートのみで負担する場合の許容値τa1を超える場合は、必要斜引張鉄筋量を算出し、斜引張鉄筋量の照査を行います。
画面例（画面）
★出力例（画面）

システムの適応範囲

モデル化
継手にバネを有するはりモデルを採用します。（解析モデルは「節点バネ、節点荷重」および「分布バネ、分布荷重」の2モデルより選択することが可能です。）
モデルイメージ図
断面形状
組立部材は円形のみ対応、矩形は「分布バネ、分布荷重」モデルを選択した場合のみ、現場打ち部材として、最下部材に設定可能（断面照査は不可）。
部材数
20部材まで設定可能です。
照査位置
「分布バネ、分布荷重」モデルを選択した場合、1人孔部材（ブロック）を30分割まで設定可能です。ただし、部材数＋部材にかかる土層数＋Σ（分割数）が500以下までとなります。
地盤モデル
土層は30層まで設定可能です。
継手種類
「弾性接着」、「プレート接合」、「ボルト接合」に対応。バネ値の任意入力も可能。ただし、1物件で1種類の継手のみ対応可能です。
断面照査
レベル1地震動については応力度により照査を行います。レベル2地震動については耐力により照査を行います。無筋コンクリート断面としての照査は、レベル1地震動の円形断面の場合のみ可能です。
せん断照査方法
適用基準 せん断応力度算出式 許容せん断応力度の割増し
下水道施設耐震計算例 τ=V⁄b・J・d 地震時割増し
コンクリート標準示方書
カルバート工指針 平成11年 τ=V⁄b・d 地震時割増し、α
カルバート工指針 平成22年 Ce、Cpt、Cn
部分的に基盤層に入るマンホールの耐震計算手法
タイプ1
【タイプ1】
表層のみ応答変位荷重を載荷する方法
タイプ2
【タイプ2】
マンホール底面に計算上の基盤位置を設定し、表層の応答変位と、本来の基盤面〜計算上の基盤位置までの応答変位を別々に計算し、足し合わせた変位荷重を載荷する方法
タイプ3
【タイプ3】
マンホール底面より下方に計算上の基盤位置を設定し、表層の応答変位と、本来の基盤面〜計算上の基盤位置までの応答変位を別々に計算し、足し合わせた変位荷重を載荷する方法

適用基準

  • 社団法人日本下水道協会 （2001年） 「下水道施設耐震計算例―管路施設編―」
  • 社団法人日本下水道協会 （2006年） 「下水道施設の耐震対策指針と解説」
    ※Ver.2.10以上にアップデートする必要があります。
  • 社団法人土木学会 （2002年） 「コンクリート標準示方書 構造性能照査編」
  • 社団法人日本道路協会 「道路土工カルバート工指針」 （平成11年3月）（平成22年3月）
  • 社団法人日本道路協会 「道路橋示方書・同解説Ⅳ 下部構造編」（平成14年3月）

動作環境

CPU PentiumⅢ以上を推奨
ハードディスク 50MB以上の空き容量
ディスプレイ 1024×768以上が表示可能なもの
メモリ 50MB以上（1GB以上を推奨）
OS Microsoft Windows XP、Vista、7

カタログ・デモ版など

カタログ［PDF］
PDF・1,750KB		 出力例［SVB］
SVB・100KB		 出力例［PDF］
PDF・242KB		 デモ版・資料請求
  • SVBファイルをご覧になるには、SUCCESオリジナルビューワ『S-View』が必要です。
  • SVBファイルからDOC（Word）ファイルに出力（変換）するためには、『S-View Wordコンバータ』〔別売〕が必要です。
  • PDFファイルをご覧になるには、Adobe社の『Adobe Reader』が必要です。
  • 『下水道耐震計算（組立マンホール基盤層版）』は、「デモ版・資料請求」ボタンから、ダウンロードできる機能制限なしの体験版（試用版）の請求ができます。
  • 購入を検討されているお客様はお近くの営業所またはWebmaster、購入依頼フォームまでご連絡下さい。お問い合わせの際には必ず、お名前・ご住所・ご連絡先を明記ください。

関連商品
  • 必要メモリ・ハードディスク容量はシステム環境によって異なる場合がありますのでご注意下さい。
  • 表示している料金には、消費税がすでに含まれております（総額表示方式）。
  • 本ページに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
  • 本ページに記載の仕様は、改良のため予告なく変更することがあります。