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土木設計計算「SUCCES」シリーズ
下水道耐震計算の定番

下水道耐震計算(マンホール本体基盤層版)

価格(1ライセンス): \294,000-
SI単位S-Viewねっとさーば下水統合

(社)日本下水道協会「下水道施設の耐震対策指針と解説」(2006年)および(社)日本下水道協会「下水道施設耐震計算例―管路施設編―」(2001年4月)に基づき、円形および矩形マンホールの耐震計算を行います。レベル1地震動とレベル2地震動の計算結果を一覧表で出力可能です。

購入後のお問い合わせ先(サポート)
KTSインフォメーションセンター
FAX:03-5961-7718 メール:ktsinfo@kts.co.jp
アップデートファイルのダウンロード

Ver.3 バージョンアップ内容

  • せん断力に対する照査位置において、ハンチ内1/3を有効断面とした照査が可能になりました。(カルバート工指針)
  • 応答変位の任意入力が可能になりました。
  • 液状化による浮き上がりの検討が可能になりました。

Ver.2 バージョンアップ内容

※「下水道施設の耐震対策指針と解説」(2006年)に対応するためには、Ver.2.10以上にアップデートする必要があります。

バージョンアップ価格
  • Ver.2.xx→Ver.3: \47,250-
  • Ver.1.xx→Ver.3: \147,000-
バージョンアップについてのお問い合わせ先
川田テクノシステムの各営業所までお問い合わせください。
川田テクノシステム営業所一覧 メール(webmaster@kts.co.jp) 購入依頼フォーム

製品特徴

★印のついた画面例をクリックすると、別ウィンドウで拡大表示します。

特徴

部材寸法・荷重・地盤データ等の簡単な入力で鉛直方向、水平方向の解析を行います。
画面例
★画面例
分布バネで支承された梁モデルにより、鉛直方向の解析を行うことができます。
レベル1地震動およびレベル2地震動を一括して計算できます。
画面例
★画面例
円形断面と矩形断面を混在させることが可能です。
画面例
★【円形断面】
画面例
★【矩形断面】
結果一覧表を作成します。
出力例(画面)
★【結果一覧表】
地震荷重が矩形マンホールの正面から作用する場合と、側面から作用する場合の計算を一括して行うことが可能です。
必要斜引張鉄筋量の計算が可能です。
せん断応力度がコンクリートのみで負担する場合の許容値τa1を超える場合は、必要斜引張鉄筋量を算出し、斜引張鉄筋量の照査を行います。
円形マンホールについては、無筋コンクリート断面としての照査が行えます。
出力例(画面)
★出力例(画面)
下水道常時計算(現場打ちマンホール)』で作成したデータの参照読み込みが可能です。
矩形マンホールについては、断面をフレーム解析して水平方向断面力算出可能です。

システムの適応範囲

モデル化
躯体を弾性体としてモデル化しフレーム計算します。(「節点バネ、節点荷重」および「分布バネ、分布荷重」の2タイプのモデルを選択することが可能です。)躯体全体を剛体としてモデル化することも可能です。
モデルイメージ図
断面形状
人孔部材(ブロック)毎に円形と矩形の設定が可能です。
部材数
20部材まで設定可能です。
地盤モデル
土層は30層まで設定可能です。
断面力算出
隅角部の剛域は考慮していません。
断面照査
レベル1地震動については応力度により照査を行います。レベル2地震動については耐力により照査を行います。無筋コンクリート断面としての照査は、レベル1地震動の円形断面の場合のみ可能です。
照査位置
1人孔部材(ブロック)を30分割まで設定可能です。ただし、弾性体計算の場合は、(部材数)×(分割数)が500以下までとなります。
断面照査位置
適用基準 断面照査位置 出力する照査位置
下水道施設耐震計算例 イメージ図

左図●印の中から
断面が最も厳しくなる点

コンクリート標準示方書 イメージ図 左図●印全点
カルバート工指針 平成11年
カルバート工指針 平成22年
せん断照査方法
適用基準 せん断応力度算出式 許容せん断応力度の割増し せん断照査位置
下水道施設耐震計算例 τ=V⁄b・J・d 地震時割増し 端部
コンクリート標準示方書 h⁄2点
カルバート工指針 平成11年 τ=V⁄b・d 地震時割増し、α 端部、2d点
カルバート工指針 平成22年 Ce、Cpt、Cn h⁄2点
部分的に基盤層に入るマンホールの耐震計算手法
タイプ1
【タイプ1】
表層のみ応答変位荷重を載荷する方法
タイプ2
【タイプ2】
マンホール底面に計算上の基盤位置を設定し、表層の応答変位と、本来の基盤面〜計算上の基盤位置までの応答変位を別々に計算し、足し合わせた変位荷重を載荷する方法
タイプ3
【タイプ3】
マンホール底面より下方に計算上の基盤位置を設定し、表層の応答変位と、本来の基盤面〜計算上の基盤位置までの応答変位を別々に計算し、足し合わせた変位荷重を載荷する方法

適用基準

  • 社団法人日本下水道協会 (2001年) 「下水道施設耐震計算例―管路施設編―」
  • 社団法人日本下水道協会 (2006年) 「下水道施設の耐震対策指針と解説」
    ※Ver.2.10以上にアップデートする必要があります。
  • 社団法人土木学会 (2002年) 「コンクリート標準示方書 構造性能照査編」
  • 社団法人日本道路協会 「道路土工カルバート工指針」 (平成11年3月)(平成22年3月)
  • 社団法人日本道路協会 「道路橋示方書・同解説Ⅳ 下部構造編」(平成14年3月)

動作環境

CPU PentiumⅢ以上を推奨
ハードディスク 50MB以上の空き容量
ディスプレイ 1024×768以上が表示可能なもの
メモリ 512MB以上(1GB以上を推奨)
OS Microsoft WindowsXP、Vista、7
※64bit版は動作保証対象外です。

カタログ・デモ版など

カタログ[PDF]
PDF・1,165KB
出力例(円形)[SVB]
円形
SVB・100KB
出力例[SVB]
矩形
SVB・639KB
出力例(円形)[PDF]
円形
PDF・300KB
出力例[PDF]
矩形
PDF・739KB
デモ版・資料請求
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